経(Kei)5月号
連載第5回目(グローバル化のなかの近代経済成長)が掲載されています。お近くの大型書店で入手できます。詳しくはこちら。
一応、このテーマではあと2回続く予定です。次回は、中国関係(すでに入稿、初校校正済み)。
連載第5回目(グローバル化のなかの近代経済成長)が掲載されています。お近くの大型書店で入手できます。詳しくはこちら。
一応、このテーマではあと2回続く予定です。次回は、中国関係(すでに入稿、初校校正済み)。
関西大学の北川先生からご恵贈いただく。ありがとうございました。また本書画像は第2章を翻訳されている浜野先生のブログからコピーさせていただきました。浜野先生、ありがとうございます!
さて、本書には世界的な経済史研究の権威といってもよいマサイアス先生の論文2篇も併せて5つの論文・講演が本書には収録されているが、いずも題名を読んだだけで興味をそそるものばかり。これから読むのが楽しみである。
第1章 ロビンソン・クルーソー物語を経済史の目で見ると
−子どもの冒険物語か、洗練された経済学の神話か−
第2章 「共生」する経済史をめざして
第3章 「ヨーロッパ」の成り立ちを考える
第4章 イギリスとヨーロッパ
−長すぎた婚約か、不承不承の結婚か−
第5章 世界におけるイギリスの地位の変化
−1700年—2000年−
いただきもの。ありがとうございます>武藤さん、四方田さんm(_ _)m
本書は、今年の4月から国際日本文化研究センター(日文研)の第5代所長に就任された猪木武徳先生編の研究論文集。日文研の共同研究プロジェクト「戦間期日本の社会集団の相互関係とネットワークについて−政・官・軍・メディア・経済界・教育事業などを中心に−」の主要成果がまとめられている。
「序 2.デモクラシー成熟の要件としての「中間団体」」のところで、この共同研究の共通了解事項として挙げられている論点のうち、(5)Public Opinion の形成力としての新聞・雑誌の影響はどの程度なのか、という論点で私の論文(「「金解禁をめぐる新聞メディアの論調」)が引用・参照されていた(vi頁)。
また論点の(1)では、戦間期の地方自治の問題が指摘されている(具体的な論文としては第3部の猪木論文などが関連する)。
月曜日に発売になる新春合併号が届いた。2007年の経済・経営書ベスト100の第1位は高橋洋一氏の『財投改革の経済学』,また第4位に竹森俊平氏の『1997年−世界を変えた金融危機』,第8位に安達誠司氏の『円の足枷−日本経済「完全復活」への道筋』がそれぞれ入った。
あとは14位に岩田先生の『そもそも株式会社とは』,28位に野口さんの『グローバル経済を学ぶ』,31位に飯田泰之さんの『歴史が教えるマネーの理論』。
全巻書き下ろしの日本経済思想史シリーズのひとつとして刊行予定の『評伝 後藤文夫』の初校ゲラが昨日届いた。奥付には一応3月20日刊行の文字が。実際,順調に校正作業が進めば,年度内に2冊目の単著が公刊されることになる。
昭和恐慌時に農相として農村更生計画の陣頭指揮を採った後藤文夫。彼の評伝を,自分としては「もう一つの“昭和恐慌研究”」のつもりで書いた。どうぞよろしく。
今日,9月2日は日本政府全権 重光葵外相・大本営全権 梅津美治郎参謀総長が連合国と米海軍ミズーリ号上で降伏文書の調印をおこなった日。日本はこの日を以て正式に降伏した。
本書は,1940年7月22日の第二次近衛内閣成立から筆を起こし,おおよそ1945年9月2日をもって終わっているが,敗戦の色濃くなっていく時期からみられた「戦後」への動きにも目配りしながら書かれている。
たとえば,証券市場において日本の復興関連企業の株式高騰。国際的な経済の動きは,確実に戦後を見据えていた。国民意識のなかでは,戦時中から始まっていた政府や軍への失望が,戦後の「公」から「私」への価値の転換を促したことを示唆している。
1937年の盧溝橋事件から1945年までの8年間におよんだ日中戦争で,なぜ日本は敗れたのかを,日本と中国(蒋介石の国民党政府が中心)の戦略構想の違いから解き明かす。
著者は日本の戦略は軍事力・産業力といったハードパワーに裏付けられた「殲滅戦争」という考え方からついに脱却できず敗れ,逆に蒋介石の国民党政府は,外交・政治・メディア戦略といったソフトパワーに裏付けられた「消耗戦」を粘り強く戦い,ついには日本に勝利したとみる。
複雑な国際情勢のなかで,その国際情勢を読み解く術に長けていなかった(放棄してしまった)日本外交の弱さが,それまでの歴史的経験によるものなのか,当時の国内情勢からくる制約なのかについては議論があるだろうが(そして当然,著者はそうした議論も承知しているであろうが),あえて前者を強調することによって,日中両国の違いを際だたせたところに本書の面白さがある。
いよいよ iPhone の発売開始が6月29日とアナウンスされた。ただし、アメリカで。AT&Tとの2年契約も必要。
この本の著者によれば、iPhone はかつてエンゲルバートが提唱したフェデレート端末(情報集約機器)として、人間の知的能力を増幅する(オーグメント)デバイスとなりうるし、まさにポストWeb2.0的なものとして衝撃をもっているという。
東洋経済新報社から発売中の『会社四季報全70年DVD』の広告が目に留まる。
いわゆるQ&A方式の広告で、「以下の会社をご存知ですか?(ヒント:いずれも、有名企業の昔の会社名です)」……とある。
八幡製鐵
小西六写真工業
ヂーゼル自動車工業
別子鉱業
北日本食品工業
日東倉庫建物
東京電気化学工業
日本ヘリコプター輸送
早川電機工業
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